子どものサイバーいじめ、親はどう気づく？対策は研究でわかっていること

Zhuら（2021）系統的レビュー[1]

2015〜2019年に発表された論文を対象に、18歳未満の子ども・思春期世代を扱った63件の研究をまとめたレビューです。サイバーいじめの被害経験がある割合は研究によって14.0〜57.5%、加害経験がある割合は6.0〜46.3%と幅がありました。保護要因として、開かれたコミュニケーションや、監督と支援のバランスが取れた親子関係が挙げられています。

対象: 18歳未満を扱った63研究（高所得国が中心） ／ 限界: 全国代表的なデータは少なく、研究ごとに「いじめ」の定義や調査期間が異なるため、数値の幅が大きくなっています。

Bartoloら（2019）[2]

イタリアの高校生571人（14〜20歳）を対象にした研究です。親が子どもの自発的な話から状況を把握している「協調的な関わり」は、サイバーいじめの加害行動の少なさと関連していました。一方、親が一方的に管理・質問する「統制的な関わり」は、加害行動との間にはっきりした関連が見られませんでした。

対象: イタリアの高校生571人（平均15.81歳） ／ 限界: ある時点だけを調べた調査で、自己申告データのみに基づいています。

Wright（2024）[3]

米国の小学生・中学生・高校生938人を対象にした調査です。ネットの使い方を具体的に教える「教育的な関わり」は、サイバーいじめの被害やその場を見た経験と落ち込みとの関連を和らげており、特に中学生でその効果が大きいという結果でした。一方、一方的に利用を制限する関わりは、この関連をむしろ強める方向に働きました。

対象: 米国中西部の児童・生徒938人（小学生〜高校生） ／ 限界: 1つの学区の学校に限られ、ある時点だけを調べた調査のため、時間の経過による因果関係までは確認できません。